EVの炎上がたびたび報道されている

EVが燃えた。

日本ではニュースになることが、まずない。だが、アメリカ、中国、韓国などではこれまで、メーカー名称を明らかにした報道が数多くある。その多くで、メーカーからの詳しい事故報告が公になっていない点について、メディアは厳しく批評している。その報道を見て、SNSではネガティブな投稿が目立つ。

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こうしたEVに対する社会の動きを、アンチEVと受け取ればいいのだろうか？

そもそも、自動車が燃える事象はEVに限った話ではない。日本でも、ガソリン車やハイブリッド車、そしてトラックやバスなど、ガソリンや軽油を使うクルマが道路上で炎上することはあり得る。発生件数としては少ないとしても、SNS上で衝撃的な映像として紹介されることが少なくない。

その際「クルマは燃えるから、危ない乗りものだ」という見方をする人は多くないという印象がある。

クルマが燃えるには、それなりの原因があり、そうした状況に陥るのはかなり特殊なケースという解釈をしている人が少なくないからだ。

たとえば、大型バスではリヤタイヤがバーストして、ホイールなどが地面と接触して火花が飛び、車体後部に搭載しているエンジン周辺のオイルラインなどに着火する、といったことがある。

だが、エンジンそのものがブローすることで、車両が炎上するまでに至るケースは極めて珍しいだろう。

メディアはEVの安全性について伝えるべき

一方でEVの場合、「新しい乗りもの」という前提のもと、ユーザーの安全に対する期待がかなり高い。

ところが、リチウムイオン電池の危険性についての報道がいまでも少なくない。それは、EV向け等の電池セルの容量が大きなタイプよりも、スマートフォン、家電、コンピュータなどで使われる小型電池についてだ。

直近では、夏場に使用する人が一気に増える、手持ち式の小型扇風機を落下させて、電池部分に大きな衝撃が加わると、場合によっては電池が爆発する映像がテレビニュースで取り上げられている。また、気温が高い夏場に、スマートフォンをクルマのダッシュボードの上に置いていくと、電池が膨張して最終的には発火する映像がテレビで流れている。

こうした事例は、メーカーによってリチウムイオン電池のクオリティに差があることで生じるものと考えられる。

だが、小型電池での事故事例を見て、これがEVだったらどうなるのか、という発想がユーザーに芽生えることもあるだろう。

むろん、自動車メーカー各社はEVに対して電池を含めて高い品質を保つ努力をしており、EVの発火事故はけっして多いとはいえないかもしれない。だが、なんらかの状況で、EVが発火して燃焼すると、ユーザーのなかには「ほれみたことか」という気もちになる人がいるのだろう。

だからこそ、メディアはユーザーに対して、EVの安全性についてしっかりと伝えなければないない。また、仮にEVで発火を伴うような重大な事故が起こった場合、メーカーはその原因と今後の対応策についてしっかりと公表するべきである。